マイホームを建てるとき、多くの方がまず気にするのは「住宅ローンの返済額」ではないでしょうか。

しかし、実際に住み始めてから家計に大きく影響してくるのは「維持費」です。

新築一戸建ての場合、マンションのような管理費や修繕積立金はありませんが、その分、自分たちで計画的に維持費を備えておく必要があります。

そこで今回は、新築一戸建てにかかる主な維持費の内訳と、注意しておきたいポイントをわかりやすく解説していきます。

固定資産税・都市計画税

新築一戸建てを所有すると、毎年「固定資産税」と「都市計画税」が課税されます。

固定資産税は土地や建物の評価額をもとに算出され、一般的な住宅では年間およそ10万〜20万円が目安といわれています。

なお、新築住宅には3〜5年間の軽減措置が適用される場合がありますが、その期間が終了すると税額が上がる点には注意が必要です。

火災保険・地震保険

住まいを守るための保険料も、欠かせない維持費のひとつです。

火災保険は契約期間や補償内容によって異なりますが、年間の目安はおよそ2万〜5万円ほど。

また、地震が多い日本では「地震保険」に加入する方も少なくありません。

こちらは火災保険とセットで契約するのが一般的で、年間1万〜3万円前後が相場です。

こういった保険料は、災害リスクの高い地域ではやや高くなる傾向があります。

修繕・メンテナンス費用

新築であっても、10年・20年と住み続けるうちに、必ずメンテナンスは必要になります。

代表的なものが外壁塗装や屋根の防水工事で、内容によっては1回あたり100万〜200万円ほどかかることもあります。

また、定期点検や小規模な修繕も考慮すると、毎月1万円程度を目安に積み立てておくと安心です。

マンションの修繕積立金を自分で計画的に準備しておくイメージです。

水道光熱費

一戸建ては部屋数や床面積が広くなる分、マンションよりも光熱費が高くなる傾向があります。

特に冷暖房費や給湯費は家計への影響が大きいため、注意が必要です。

その分、高断熱住宅や省エネ設備を導入すれば、将来的な維持費を抑えられます。

オール電化住宅の場合は、深夜電力を上手に活用することで効率的にエネルギーを使えますが、ライフスタイルに合ったプラン選びがポイントになります。

自治会費・防犯費用など

地域によっては、自治会費や町内会費、防犯活動にかかる費用が発生する場合があります。

金額は年間数千円〜数万円程度と大きくはありませんが、必ず支払いが生じるランニングコストとして考えておくことが大切です。

維持費を抑えるために家づくりでできる工夫

維持費をできるだけ抑えるには、家を建てる段階での工夫が大切です。

たとえば、耐久性の高い外壁材や屋根材を選ぶことで、将来的な修繕費を減らせるでしょう。

また、省エネ性能の高い設備を取り入れれば、日々の光熱費を抑えられるのもメリットです。

長期的な視点でコストを意識した家づくりを行うことが、結果的に賢いマイホーム計画につながります。

まとめ

新築一戸建てにかかる費用は、住宅ローンだけではありません。

固定資産税や保険料、修繕費、光熱費などを含めると、年間で数十万円単位の維持費が必要になります。

そのため、家を建てる際は「購入後にかかるお金」までしっかり見据えておくことが大切です。

また、マイホームの維持費は、建て方や設備の選び方によって大きく変わります。

将来の負担を減らし、安心して暮らせる住まいを実現するためにも、ぜひ注文住宅のプロに相談して、ランニングコストも意識した家づくりを検討してみてくださいね。

徳島で注文住宅を検討中の方はぜひ一度かみくぼ住宅にご相談ください。